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- 吉本 剛
夢のマイホームの購入のために、必要経費の全体像を理解しよう。
家づくりの流れは初心者にとってはわかりにくいものです。ポイントごとに経費も必要となってくるので、全体の流れをおさえておくことは、資金計画にもかかせません。あとでお金が足りないという事態にならないように「いくら必要で、いつ、どうのように調達するか」を検討しておく事が大切です。
家づくりのスケジュールとお金の流れ

家づくりの資金計画を土地代と建物代、諸経費の3つに振り分けます。諸経費とは、保険や、登記料など土地・建物の費用以外に必要な資金ですので、別で予算を組んでおいたほうが良いでしょう。

まず、家を建てるのに、いくら必要かというコスト面です。大きく分けると建築工事費、設計料、諸費用の3種類を足したものが総費用(コスト)となります。
建築工事費とは、本体工事費+別途工事費の事をいいます。
本体工事費とは簡単に言えば、直接、家を建てるためにかかる費用です。内訳は基礎工事、木工事、屋根工事、外壁工事、建具工事、内装工事など、建物本体を建てる工事にかかる費用で総費用の約75%となります。
よく広告に表示されている価格は本体工事費を指している場合が多い為、必ずしもそれだけでは家は建たないという事になります。
別途工事費とは、既存建物の解体費、地盤改良工事費、外構工事費、照明器具工事費、カーテン工事費、空調工事費、屋外電気工事費、給排水などの引き込み工事費などにかかる費用をいいますが、設計事務所によって内容は異なります。
設計料とは、設計料、工事監理料が含まれており建築工事費の10%程度が目安といわれております。
建築工事費以外にかかる諸費用には、いろいろとあります。土地代、建物代の合計から10%前後は諸費用と見込んでおいたほうが良いでしょう。
マイホームを購入する際にまず頭を悩ますのが、資金調達でしょう。将来の家計に影響を及ぼしかねない事なので慎重に構えなければなりません。
多くの人が、自分で用意する自己資金に足りない分は、銀行などから融資を受けます。しかし、借入額が増えすぎると毎月の返済額が増え負担が大きくなりますので、総費用の20%以上は自己資金を用意したほうが良いでしょう。
金融機関では年収に応じた返済額の上限を設けています。一般的な条件として、年収400万円以上の場合で年収の35%(140万円)が収まる事を上限にしておりますが、年収の35%というのはかなりの負担率です。年収の25%以下に抑えることが望ましいでしょう。
住宅ローンは長期にわたって返済していくものなので、いくら借りられるかよりも、いくら返せるかが重要となります。
家づくりのスケジュールとお金の流れ

1.家づくりにはトータルでいくら必要なのかを把握する
家づくり資金計画の3本柱
家づくりの資金計画を土地代と建物代、諸経費の3つに振り分けます。諸経費とは、保険や、登記料など土地・建物の費用以外に必要な資金ですので、別で予算を組んでおいたほうが良いでしょう。

建物代の費用を知る
まず、家を建てるのに、いくら必要かというコスト面です。大きく分けると建築工事費、設計料、諸費用の3種類を足したものが総費用(コスト)となります。
建築工事費とは、本体工事費+別途工事費の事をいいます。
本体工事費とは簡単に言えば、直接、家を建てるためにかかる費用です。内訳は基礎工事、木工事、屋根工事、外壁工事、建具工事、内装工事など、建物本体を建てる工事にかかる費用で総費用の約75%となります。
よく広告に表示されている価格は本体工事費を指している場合が多い為、必ずしもそれだけでは家は建たないという事になります。
別途工事費とは、既存建物の解体費、地盤改良工事費、外構工事費、照明器具工事費、カーテン工事費、空調工事費、屋外電気工事費、給排水などの引き込み工事費などにかかる費用をいいますが、設計事務所によって内容は異なります。
設計料の費用を知る
設計料とは、設計料、工事監理料が含まれており建築工事費の10%程度が目安といわれております。
諸経費の費用を知る
建築工事費以外にかかる諸費用には、いろいろとあります。土地代、建物代の合計から10%前後は諸費用と見込んでおいたほうが良いでしょう。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 工事 | 建築確認申請料・近隣挨拶関係費・地鎮際費用・上棟式費用 |
| 登記 | 建物表題登記・土地所有権登記/建物所有権保存登記・抵当権設定登記 |
| ローン | 手数料・保険料・団体信用生命保険特約料・特約火災保険料 |
| 建替え | 引越し・仮住まい費用・減失登記費用 |
| 引越し | 引越し業者手配費 |
| 税金 | 印紙税・登録免許税・不動産取得税・固定資産税・都市計画税 |
2.必要な資金の調達方法を知る。
マイホームを購入する際にまず頭を悩ますのが、資金調達でしょう。将来の家計に影響を及ぼしかねない事なので慎重に構えなければなりません。
多くの人が、自分で用意する自己資金に足りない分は、銀行などから融資を受けます。しかし、借入額が増えすぎると毎月の返済額が増え負担が大きくなりますので、総費用の20%以上は自己資金を用意したほうが良いでしょう。
住宅ローンをいくらまで借りられるのか
金融機関では年収に応じた返済額の上限を設けています。一般的な条件として、年収400万円以上の場合で年収の35%(140万円)が収まる事を上限にしておりますが、年収の35%というのはかなりの負担率です。年収の25%以下に抑えることが望ましいでしょう。
住宅ローンは長期にわたって返済していくものなので、いくら借りられるかよりも、いくら返せるかが重要となります。
- 吉本 剛
- タグ:スケジュール,建築工事費,住宅ローン,資金計画
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